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ゆるくミニマルにゼロウエイストに暮らす
というブログを書いてます。

最近は、はてぶでミニマリストやアーリーリタイアブログを読むのが楽しいです。

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読書リスト【6月】

めちゃくちゃ売れてるマネー誌ザイと投信の窓口が作った投資信託のワナ50&真実50―――退職金も老後のお金も積み立てもこれが重要! (毎月分配型・インデックス型・通貨選択型にも、ラップ口座・NISA・確定拠出年金にも危険あり!)

とうし

読書リスト【4月】

可愛いままで年収1000万円になるWORK LIFE STYLE BOOK(ワークライフスタイルブック)

可愛いままで年収1000万円

宮本

ズルいくらい幸せな人がやっている　人生が思い通りになる「シンプル生活」

全面改訂 ほったらかし投資術 (朝日新書)

影響美人になる45の秘密

ポジティブ・チェンジ

「好き」を「お金」に変える心理学

コーチング・マネジメント―人と組織のハイパフォーマンスをつくる

マンガでやさしくわかるコーチング

この1冊ですべてわかる コーチングの基本

子育てコーチングの教科書

手話を生きる――少数言語が多数派日本語と出会うところで

治りませんように――べてるの家のいま

自分でやさしく殖やせる 「確定拠出年金」最良の運用術

いとう

資産運用の目的と、それに応じた金額・運用方法を検討しました

我が家の資産運用の目的は

1⃣教育費、老後費のマイルドインフレに備える

2⃣家族や自分の時間を確保しながら働くために、会社以外からの収入を得る

ことです。

1⃣のマイルドインフレへの備えについて

教育費、老後費は貯蓄だけでも目標額を貯めることが一応できますが、この目標額は現在の物価水準に基づくもの。

・教育費　一人1500万円　18年

1500万円÷18年＝年間88万円積立

88万円÷12か月＝月々7.4万円積立

教育費のうち、最小ライン（県内国公立4年）分はローリスク資産で持ちたいため、学資保険を利用します。明治安田生命の積み立て学資は返戻率が高いため月々2万円、年間24万円×10年間払い込み、300万円受け取りで契約しました。

7.4万円‐2万円＝5.4万円のうち、3.4万円はジュニアNISAで投資信託を積み立てます。目標リターンは3～4％（信託報酬分差し引いて）、リスクは30％までとします。国内外株式・債券のインデックスファンドに4分法で投資します。

残り2万円は私の給与口座に残しておき、大学進学前に必要であれば使ってもよいことにします。

出産祝いやお年玉は、子供名義のゆうちょ口座に保管します。

教育資金は二人分（月々10.8万円）今から積み立てを始め、長男が大学進学時に二人分の積み立て終了とします。

・老後費　二人で4800万円　30年

月々4.6万円（iDeCo上限）積立→年間55.2万円。18年（子供大学入学まで）で993万円

退職金　500万円×2人分＝1000万円

4800万円‐993万円‐1000万円≒2800万円

2800万円÷12年（大学進学後～定年まで）≒年間240万円　積み立て

老後までは時間が十分あるため、iDeCo枠は全て投資信託を買います。ここでも目標リターンは3～4％（信託報酬分差し引いて）、リスクは30％までで、国内外株式・債券のインデックスファンドに4分法で投資します。

2⃣会社以外からの収入を得る

　私と夫の個人貯金をそれぞれ運用し、私の分は10年で1000万円まで増やします。現在の私の個人貯金が500万円、小遣いが年間30万円。年利4％を目標リターンとして積み立て、更に副収入を得る！ことで1000万円を作ります。

　住宅購入の予定は当面なく（家賃補助を利用したいので）、しばらく大きな買い物は無い（あるとしたら車か？）ので家計の貯金も運用に回したいところですが、夫婦とも初心者なので・・・ちょっと様子見しているところです(´･ω･｀)

【まとめ】

・家計の積み立ては私の給与を充て、教育資金は月々10.8万円、老後資金は月々4.6万円計15.4万円を積み立てる。

・私の個人貯金と小遣いを目標リターン4％で積み立て10年で1000万円にする。

『家族全員が健康で共働き』という前提が崩れた時の損失と必要経費を試算しました

我が家の予想されるリスクは以下の通り         

・夫または私の死別

・夫または私の重度障害・疾病

・夫または私の軽度障害・疾病

• 夫または私の死別

遺族年金（基礎＋厚生）；約13万円/月、156万円/年（子が18歳以降は減額）

収入保障保険；15万円/月

その他一時的収入；遺族弔慰金、健康保険からの埋葬料　など

現在の貯蓄；約2000万円

現在の生活費は家賃含めて20万円/月、240万円/年なので、夫もしくは私の片方の手取りで生活は維持する。

3大支出は

教育費（一人1500万円、二人で3000万円）は遺族年金を積み立てる。

住居費は生活費に家賃を含めている

老後費は教育費の目途がついた後に遺族年金を積み立てる。

収入保障保険は入っていますが、死別の場合は15万円/月も必要ないかもしれません。

• 夫または私の重度障害・疾病

障害年金（基礎＋厚生）；1級で10万円/月、2級で8.5万円/月

障害厚生年金の障害手当金（一時金）；115万円～

失業給付（300日）；150万円～

介護保険（40歳～）＝福祉サービスの自己負担軽減

会社独自の保障；（いくらか確認中）

収入保障保険；15万円/月

現在の貯蓄；2000万円

重度障害や疾病で介護が必要となった場合、介護離職を避けることが課題です。障害年金と収入保障保険で25万円/月得られ、これを療養介護費に使います。遺された夫もしくは私が正社員で働き続け、給与で生活を維持できれば、給与から少しずつ積み立て、現在の貯蓄と学資保険（契約者は夫）を合わせれば教育費は捻出できます。問題は、療養介護費がいくら必要なのか・・・これはデータが見つからず、参考にしたのは

・厚生労働省介護費実態調査より　施設介護の場合の医療費・福祉サービス費全額自己負担計算で月30万円

医療費は高額療養費が適応されて最高8万円→3か月以降4万円になるはずですが、40歳未満は介護保険対象外のため、福祉サービスの自己負担がいくらになるかは予想がつきません(´・ω・`)

入院の場合は差額ベッド代（治療上の理由の差額ベッド代は制度上支払い義務はないかもしれませんが、夫が重症の時に病院側に差額ベッド代について交渉する精神的余裕は無いと思います）、退院後は在宅で日中介護サービスを利用する、施設入居できれば入居費が必要。

交通事故など相手がいれば損害賠償を請求できるかもしれませんが、自分の運転やスポーツ中では補償がないため、やはり収入補償保険は必要かな、と思っています。

今入っている収入保障保険は夫婦二人で1万円弱/月の支払です。年間12万円、10年で120万円、子供の独立まで掛け続ければ240万円・・・死亡保障よりも障害時の補償が厚くて、掛け金が安い保険を探しているところです。

• 夫または私の軽度障害・疾病

軽度障害・疾病では、生活は自立できると仮定し、片方の働き方は変えないこととします。障害を負ったほうが収入減もしくは無職になるため、片方の収入で生活を維持し医療費を捻出することになります。医療費は高額医療費制度や医療費控除を使えば年間60万円弱に抑えられるとしても、貯金をする余裕は無いかもしれないです。軽度障害・疾病の場合は障害年金や収入保障保険の対象外となることが多いはず・・・この場合への今からできる対策は、夫婦ともに会社員としての収入を増やすこと、会社以外からの収入を得ること、貯蓄を増やすことです。

【まとめ】

• 死別の場合は、残された方が現状の働き方を続ければ大きな問題はない
• 重度障害の場合は、社会保障のみでは不足する可能性があるので、収入や貯蓄が増えるまでは収入保障保険でカバーする
• 軽度障害・疾病での収入減は収入や貯蓄を増やすことでカバーする

⇒会社からの収入を増やすことと、会社以外からの収入を得ることが夫婦のミッション

今後の記事予定

• 医療保険、私はあと2年間継続します（出産で最低7万＋1.2万ペイされるので継続）
• 息子はじめての発熱。保育園が始まる前の練習になりました
• 息子夜泣き…温厚なついに夫も疲労が出る。夫に頼りすぎず私が楽しく生活する方法を見つけよう
• NISA、iDeCoの投資信託選び　我が家のポイント
• 今の会社に勤め続けていくら収入が得られるか確認しよう
• 我が家の保険の位置づけ…起こるリスクは小さいが、起こると自助努力不可能なことに保険を掛ける
• 決して手取りは多くないが、生活への満足は大きい。ただし、漫然と勤め続けてはいけないと思う
• 転職するとしたら、給与が少ないとき？勤務条件が悪くなった時？今の会社に新卒で入った理由をもう一度思い出してみよう
• 車は購入すべきなのか？なかなか結論が出ない
• Excel使用経験ほぼ無しでキャッシュフロー表を作成してみました
• 失業保険もらいました

3大支出の試算をしました【老後費編】

　老後の前提条件は

・夫婦とも60歳で退職、退職金は一人500万円

・夫婦ともに65歳までは一人150万円/年　収入を得る

・年金受給開始年齢は70歳、夫婦二人で15万円/月とする

・90歳まで生きる

・基本生活費を280万円/年とする

⇒老後貯蓄目標額＝〔280万×30年〕ー〔15万×12か月×20年〕＝4800万円

　キャッシュフロー表上、私が60歳時点の貯蓄は目標額を超えています。ただし、この試算は物価上昇や介護費は考えていない額・・・

　老後費は貯めるまでの期間もまだ30年以上あり、ある時期にまとまった額が必要というものではない。またiDeCoで所得住民税と運用益を節税できるというメリットもあります。資産運用で物価上昇をカバーし、定年後もマイペースに働き続けることで介護に備えたいと考えています。